今すぐできる!オンラインツアー(バーチャル観光ツアー)の始め方|自宅でできる海外旅行体験を提供するには

・「もっと遠方の方にも地域の魅力を発信したい」

・「集客手段の一つとしてまずはオンラインツアーに着手したい」


など、オンラインツアーの実施を検討している観光事業者の方は多いのではないでしょうか。

新型コロナウイルスの流行が落ち着きを取り戻し、インバウンド需要が高まる中で、オンラインツアーは観光資源・地域の新たなアピール方法としても注目されています。


本記事では、観光事業者向けの予約管理ツール「JTB BÓKUN」を提供する弊社の知見をもとに、日本の観光事業者が遠方の国内旅行者や、訪日外国人観光客向けに実施する「オンラインツアー」の始め方、オンラインツアーを通じて自社の魅力をアピールする方法について解説します。



オンラインツアー(バーチャル観光ツアー)とは?

オンラインツアー(バーチャル観光ツアー)とは、現地に行かず自宅等からパソコン・タブレット・スマートフォンなどを介して、オンラインで参加するツアーです。


現地からのライブ配信を楽しむ、別々の場所にいる友人同士で同時に参加する、現地スタッフと会話やチャットで直接やり取りする、といった楽しみ方ができます。


オンラインツアーは、ハワイやヨーロッパなど海外のオンラインツアーをイメージされる方も多いと思いますが、国内のオンラインツアーも数多くあります。無料体験や有料体験、プライベートでの貸し切りツアーなど様々なオンラインツアーが販売されているのも特徴です。



オンラインツアーの必要性と現状

オンラインツアーに参加した理由を示した調査データ(三菱UFJリサーチ&コンサルティング)

三菱UFJリサーチ&コンサルティングが実施した2021年度の調査によると、オンラインツアーに参加した理由としてもっとも多い回答は、「リアルの旅行が難しいため、その代替として」でした。


この背景には、2020年頃に世界的流行となった新型コロナウイルスによる、渡航制限があります。一方で、「今後旅行を予定・検討している先の情報収集のため」を理由に挙げている人も少なくありません。


コロナウイルスの流行が落ち着いてからも、直接旅をする前段階「タビマエ」での情報収集手段として、オンラインツアーが求められる状況が続くと推察されます。


なぜオンラインツアーが必要なのか?

コロナ禍により人々の移動は大きく制限されました。しかし、人々の「旅をしたい」という欲求に制限をかけることはできません。「あの景色を見たい」「あんなコトをしたい」という人々の想いをオンラインツアーで実現すること、コロナ禍においても人々との交流を創造し、人々の心を豊かにするお手伝いをすることは、観光業に従事する我々だからこそできることの一つだと思います。


新型コロナウイルスの流行が落ち着いてからも、オンラインツアーは一定の需要があるコンテンツです。前述したタビマエの情報収集に加え、資金や距離の問題で直接訪れることが難しい地域でも、気軽に体験できることから、世界中を旅する手段として「オンラインツアー」が注目されています。

オンラインツアーを実施するメリット

オンラインツアーのメリットは、インターネット環境さえあれば場所の制限を受けずに、世界中から自分の好きな場所を選んで疑似旅行の体験ができる点です。


しかしながら、インターネットがあれば世界中をバーチャルで旅行できる時代になりました。YouTubeやGoogle Earth、Google mapのストリートビューなど、実際に現地に行かなくても旅行した気分になれる方法は他にもあります。


オンラインツアーならではのメリットとして、地域を超えて観光事業者を始めとする地域住民とそこを訪れたい旅行者が、オンラインで実際に顔を合わせて、まるでリアルなツアーに参加しているかのように現地のスタッフと会話やチャットで交流できることが挙げられます。行きたくても今はその地を訪れることができない人々と繋がることができることもメリットの一つです。


以下では、オンラインツアーのメリットについて、具体例を挙げながら詳しく解説します。



新たな収益源を確保できる

オンラインツアーには、新たな収益源を確保できるメリットがあります。実際に来訪して体験プランや宿泊を利用してもらう場合、資金や距離の面で利用が難しい消費者を集客することができません。


一方で、オンラインツアーであれば、インターネット環境さえあれば世界中のどこからでも利用できるため、ターゲットの範囲が大きく広がります。今ある商材を活用してオンラインツアーとして提供する選択肢もあるため、新たな収益源の確保や流入経路を増やすための選択肢として、活用することが可能です。


ツアー前の「疑似体験」として集客に役立つ

オンラインツアーは、ツアー実施前の「疑似体験」として集客に役立つメリットもあります。実際にツアーへ足を運ぶ前の段階で疑似体験できるため、参加するツアーを選ぶ際の検討材料として活用する旅行者は少なくありません。


旅先の状況確認や、具体的な体験内容を知りたいなど、さまざまな情報収集ニーズに対応できる点が、オンラインツアーならではの強みです。


関連記事:インバウンドの集客方法5選|効果を引き出す施策立案と実施のポイントを成功事例と共に紹介


気候・天候の影響を受けない

気候・天候の影響を受けないのも、オンラインツアーのメリットです。自宅や施設内など屋内からツアーに参加できるため、気候や天候に影響されることなく、ツアーを実施できます。


例えば、集客が低下しやすい酷暑下、厳寒期にあたる夏や冬は、エリアによっては予約が減少しやすくなる時期です。


そのような時期でも、オンラインツアーであれば問題なく実施できるため、閑散期の収益源を確保する目的での活用にも適しています。


オンラインツアーを実施するデメリット

オンラインツアーのデメリットは、リアル体験でなければ体感できない五感での楽しみ方や、単価の低さ、コンテンツの差別化が難しい点などです。以下では、このようなデメリットをどのようにカバーしていけば良いのか、デメリットだけでなくオンラインツアーの強みの活かし方について解説します。



五感で楽しんでもらうことが難しい

オンラインツアーは、五感で楽しんでもらうことが難しい点にデメリットがあります。

レストラン料理の香りや市場の匂い、気温や湿度など、お客様に五感で楽しんでいただくことが難しい傾向にあります。


代わりにレストランのシェフが調理している映像を取り入れて通常のツアーには無い付加価値を加える、地元の名産品を事前に送付してライブ配信時に一緒にその味を楽しめるようにするなど新たな工夫が必要になります。


現地ツアーほど高単価を取りにくい

オンラインツアーには、現地ツアーほどの高単価を取りにくいデメリットがあります。オンラインで完結するため、基本的に料金も現地ツアーより割安になるケースが多く、単価の面で課題を抱えているのも現状です。


一方で、現地ツアーと比べて人数制限がなく、ツアー間のインターバルが少なく済むことから、幅広い顧客層を多数集めてツアーを企画する選択肢もあります。オンラインツアー自体の単価は低くても、将来的に現地ツアーへの集客につながる可能性があるため、総合的に見れば収益向上も見込めるでしょう。

コンテンツの差別化が課題

提供するコンテンツに関して、競合他社との差別化を図る上で課題があるのも、オンラインツアーのデメリットの一つです。オンラインで完結するツアーは、提供するコンテンツの内容に差を出すことが難しく、自社ならではのコンテンツを制作する点では現地ツアーよりも難易度が高くなります。


具体的には、映像が中心になってしまう、ただの動画視聴で終始してしまう、といった課題です。このような課題に対して、以下のようなコンテンツで差別化を図る必要があります。


・職人の1日のスケジュール密着

・これまでの歴史と現在の様子を時系列に追体験するツアー

・参加者の意見で次の展開が変わる体験・参加型コンテンツ

・普段入ることができないエリアののぞき見



単なる動画視聴から「ここでしか体験できないコンテンツ」へ価値づけを行うことが、オンラインツアーの差別化において重要なポイントです。


オンラインツアーの始め方

オンラインツアーに参加している女性

ここまで読んだら、オンラインツアーを始めるのは難しいと感じるかもしれませんが、そんなことはありません。極端に言えば、スマホ一つあればオンラインツアーを始めることもできます。大切なことは、最初の一歩を踏み出すこと。そして、その地域の良さを、体験コンテンツの良さを伝えたい、関心を持ってくれている人々と交流したい、と思う強い気持ちです。

 

最初は、15分程度の短時間の無料オンラインツアーから始めるのもいいでしょう。

 

ライブ配信に自信がない方は、オンラインツアーの全てをライブ配信にするのではなく、事前に撮影した動画をライブ映像に織り交ぜながら、参加者の方々との交流を楽しめるように工夫するなど、自分らしいオンラインツアーから始めてみてはいかがでしょうか。



1.必要なハード(パソコンやカメラなど)を備える

風景や街歩きを楽しむオンラインツアーでは、屋外を移動しながらライブ配信をすることも多くなるでしょう。その際は全天候型のカメラと指向性が高いマイクがお勧めです。また、ネット環境の突然のアクシデントに備えてネット接続用のパソコンなどはバックアップを準備しておく必要があります。電波の強さとクリアな音声、カメラワークの工夫は、オンラインツアーでは重要なポイントになります。



2.必要なソフト(人的リソースや編集アプリ・zoomやチャットツールなど)を手配する

オンラインツアーは多くの人がスマホなどで簡単にアクセスでき、参加者の方々とチャットなどのやり取りできるZoomなどのアプリがお勧めです。また、ライブ配信と事前収録した動画を併用する場合は動画編集ツールもあった方がいいでしょう。簡単な動画編集であればパソコンの無料ソフトでも可能ですが、今は初心者にも扱いやすいYouTuber向けの編集ソフトや撮影機材セットが販売されていますので、初めての方はその中から選んでみるのもいいでしょう。



3.ツアーのコンテンツを開発する

秘境や絶景の場所など普段の旅行では行けない場所のオンラインツアーの開発や、街歩きや個人宅を訪問してその地域の文化を紹介するなど、その地域の魅力を再発見できるようなオンラインツアーを開発してもいいでしょう。


どのような企画でも、参加者との交流がオンラインツアーならではの魅力です。参加者の方が積極的にコミュニケーションに参加できるように、クイズ形式で参加者が主体的に楽しめる工夫やお子様向けに説明内容を設定して親子で楽しめるオンラインツアーの企画、他にも電車や飛行機などややマニア向けに企画したオンラインツアーなど、様々な趣向を凝らしたオンラインツアーが開発されています。


また、モノづくり体験であれば、キットを事前送付してオンラインで一緒に手作り体験を楽しめるなど、アフターコロナでも継続可能なビジネスモデルの手作り体験を実施されている事業者もおられます。



4.有料・無料などのビジネスモデルを決定する

オンラインツアーを有料・無料のどちらにするかは、オンラインツアー作成にかかる費用や人件費の有無によっても異なると思いますが、オンラインツアーの大半が有料で販売されています。費用は国内であれば1,000円前後からの設定が多く見られますが、中には最少催行人数の設定やプライベートでオンラインツアーの買い取り設定をするなど、高く販売する工夫されている事業者もいらっしゃいます。


ただし、自社の体験商品の説明会など、実際のツアー販売のためのセミナーであれば無料での開催がいいでしょう。



5.オンラインツアーの成功事例を参考にする

オンラインツアーの成功事例として、リアルなツアーではいけない場所、例えば大人数では物理的に入れない場所や重要文化財のように特別な許可が必要な場所、パラグライダーからの景色のように体験するには特別なスキルが必要な場所などを体験するツアー、それにリアルなツアーではいけない距離感のところを1時間で案内するツアーなどが集まりやすい傾向にあります。総じてオンラインツアーをリアルのツアーの代替品として捉えるのではなく、リアルでは実現できない経験を提供できたツアーが参加者に喜ばれています。



6.アフターコロナ時の実際のツアーとのシナジーを生み出す

オンラインツアーを通じて、お客様と直接コミュニケーションを取り、ダイレクトに反応を得ることで、ツアーやアクティビティーの魅力を更に磨き挙げていく機会にもなります。


また、その地域に関心がある人々が、事業者を始めとする地域の方々とオンラインツアーを通じて交流を持つことで、アフターコロナ時には実際に訪れて交流を温めたい、リアルな時間を共有して体験を楽しみたいという気持ちに繋がっていくと考えています。



観光業の予約管理効率化には「JTB BÓKUN」

オンラインツアーは、旅行先の決定や旅行前に現地を学ぶ手段として、今後も一定のニーズがあると考えられます。タビマエの情報収集や、オンラインツアーでしか体験できないコンテンツの提供を通じて、タビナカの過ごし方提案やオンラインだからこそできる価値を提供しましょう。オンラインツアーでの交流が現地への来訪に繋がり、現地での経験をより価値あるものに変え、更にはリピーターの獲得に繋がっていきます。


世界中の旅行者をターゲットに現地ツアーの集客を行う際、オンラインで予約が行える旅行代理店「OTA」を活用するケースは少なくありません。しかし、複数のOTAを活用すると、予約在庫の管理を手作業で行う負担が生じます。


そこでおすすめなのが「JTB BÓKUN」の活用です。複数の海外OTAの予約在庫をリアルタイムに一元管理できるほか、複数の事業者でマッチングができるマーケットプレイス機能も活用できます。


「JTB BÓKUN」について、詳しくは以下の資料を参照ください。


フォームに必要事項を入れると資料をダウンロードできます。

JTB BÓKUN 説明資料

JTB BÓKUNの詳しい機能や活用方法について説明しています。


【主な機能】

  • 自社ホームページでの体験商品の販売
  • ユーザー同士での体験商品の相互販売
  • 海外OTA(Viator、KLOOK、GetYourGuideなど)との接続
  • 体験商品の予約・在庫の一元管理(チャネルマネージャー)
  • 販売データおよび顧客データの分析